当ブログ筆者あらおの、2026年2月の不労所得の金額と内訳です。
参考までに、月間の含み益(含み損)も合計したトータルリターンも記載しています。
不労所得
株式投資の配当金(税引後)
PG(P&G) 7,687円
VZ(ベライゾン・コミュニケーションズ) 5,949円
BTI(ブリティッシュ・アメリカン・タバコ) 5,133円
ABBV(アッヴィ) 4,986円
T(AT&T) 2,667円
JPM(JPモルガンチェース) 2,290円
その他 806円
金額:29,518円
不動産投資のキャッシュフロー(税引後)
計8/8戸(神奈川県の築浅アパート)
| 家賃 | 432,000円 |
| 共益費等 | 32,000円 |
| ローン返済(元本返済) | ▲119,651円 |
| ローン返済(金利) | ▲115,214円 |
| 管理費 | ▲25,520円 |
| 光熱費・WiFi代 | ▲8,890円 |
| 計 | 142,678円 |
金額:194,725円
今月の不労所得(税引後)
金額:224,243円
2026年1~2月の累計不労所得(税引後)
金額:394,677円
月間のトータルリターン
株式投資のトータルリターン
配当金(税引後):29,518円
月間の含み益の増加(米国株):825,916円
月間の含み益の増加(日本株):892,712円
トータルリターン:1,748,146円
不動産投資のトータルリターン
キャッシュフロー(税引後):194,725円
元本返済による含み益の増加:119,651円
経年劣化による含み益の減少(仮):– 71,886円
インフレに伴う物件価格の上昇(12月→1月):データ待ち
(首都圏アパート利回り相場 2026年1月:7.07%→2026年2月:?%)
トータルリターン:242,490円
今月のトータルリターン(税引後)
金額:1,990,636円
2026年1~2月のトータルリターン(税引後)
金額:1,881,056円
※不動産投資の税引後キャッシュフローは、家賃収入からローン返済、管理費・保険料・光熱費等の各種経費、固定資産税等の税金を差し引いた後に残る手残りの値です。
※株式投資の税引後配当金は、配当金から所得税等の税金を差し引いた税引後の値です。
※不労所得は確定して手元に残る利益ですが、含み益は確定していない利益のため、今後の市況と売買次第では失われる可能性があります。
※不動産投資の含み益の増加は、毎月の元本返済額(=売却時の売却益の増加分)から、物件の売却額が購入額から年1%ずつ下落すると仮定して、売却額の下落分を差し引いた値です。ただし、昨今のインフレを考慮すると物件価格の下落は考えにくく、下落幅年1%は過度に保守的な見積りです。そのため、健美家レポートをもとに、不動産相場の変動分を補正しています。
感想・今後の展望

2月は株高が一段と進み、トータルリターンが一気に盛り返しました。
日本株はもとより、米国株もバリュー株には風が吹いた感じがします。
年初からIT株の不調が続いているので、昨年までとは状況が変わってきてますね。
とはいえ含み益は幻ということで、あまり気が大きくなり過ぎないよう気を付けたいです。
中東情勢も不穏な空気ですしね…。
(コロナといい、トンプ関税といい、春先のこの時期はあまり良いイメージがありません…)
何があっても良いように、しばらくリスク管理には気を付けたいと思っています。
ちなみに、原油高からの物価高シナリオは、日本にとってはかなり厳しいシナリオだなぁと思います。
貿易収支の悪化は、最近やっと少し落ち着いた円安が再び盛り返すきっかけになり得ます。
円安さえ落ち着いていれば利上げする理由も無かった状況でしたが、円安・インフレが盛り返す場合、やむなく利上げを迫られていくシナリオも考えられます。
なんだかんだ利上げを先延ばしにしていくのが既定路線と思っていたところ、思わぬ懸念事項が出てきましたね(常に存在する中東リスクが顕在化しただけともいえますが)。
とはいえ戦闘は始まったばかりで、今後の展開は何通りも考えられる状況かと。
特にホルムズ海峡がどれだけストップするのかを中心に、リスク管理しつつ、情勢を見守っていきたいと思います。
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