【まとめ】FIREに必要な資産額の目安は？

FIRE・セミリタイアに必要な資産額はズバリいくらでしょう？

投資法、支出、どういうリタイア生活を目指すかで変わってくると思います。

すべて網羅的にまとめるのは困難ですが、だいたいの目安を知りたい方のため、いくつかのケースごとに試算してみました。

本記事を読めば、ある程度あたりはつけられると思います。

FIRE・セミリタイアを目指さない方も、ご参考までにどうぞ。

前提条件

まずは、今回のFIRE・セミリタイアの定義から。

単純のため、今回は生活費＝不労所得の状態をFIRE・セミリタイアと定義します。

この状態であれば、贅沢しなければ一応完全リタイア可能なためです。

次に、生活費。

家計調査報告書によると、一人暮らしの平均生活費は160,919円です。

このうち、「教育娯楽費」「その他」は必須ではないと考え、差し引き118,480円とします。

（出所：ナビナビ保険）

もう一例として、4人家族の場合。

こちらは333,838円で、「その他」を除くと254,407円です。

（出所：ナビナビ保険）

かなり切り詰めた値ですが、ギリギリFIRE・セミリタイアできるラインを探る趣旨から、今回はこの値で計算します。

高配当ETFでFIREを狙う場合

ETFとは、上場投資信託のことです。

ETFは複数の株式がミックスされた商品のため、銘柄選択の必要が無く、初心者の方にお勧めしやすい商品です。

ETFは資産形成の定番といえるため、まずはこの例で考えます。

一例として、高配当ETFの代表格、VYM（バンガード・米国高配当株式ETF）を取り上げます。

VYMの配当利回りは3.35％、直近15年のトータルリターンは12.3％です（2024年7月時点）。

そして、税金を差し引くと、配当利回りが2.35％、トータルリターンが11.3%となります。

すると、FIREに必要な資産額と、FIREに要する時間は以下のようになります。

一人暮らしの場合

4人家族の場合

高配当ETFでFIRE　まとめ

ETFの利回りには限界があるため、FIRE・セミリタイアには少なくとも5000万円以上は必要といえます。

実際はもう少しゆとりが欲しいので、上記よりもう少し資産が必要かもしれません。

ETFでFIREを目指す場合、やはり多少は働きながらサイドFIREを目指すのが現実的でしょうか。

また、家庭を持つ場合だと、やはりハードルが高くなるといえそうです。

他の投資法でFIREを狙う場合

ちなみにということで、他の投資法でFIREを狙う場合についても考えます。

高配当株に投資するケース、不動産投資を行うケースです。

これらの方法は、ETF投資より高利回りを期待できますが、個別性が高く一概に話せないため、例えばで、筆者の過去実績（2023年）を例にとります。

筆者の過去実績では、高配当株投資は配当利回りが3.53％（税引）、不動産投資は、CCR（＝インカムゲインに相当）が9.9％（税引）でした。

これをもとに計算すると、以下の通りです。

高配当株の場合

FIREに必要な資産額（一人暮らし）：4028万円

FIREに必要な資産額（4人家族）：8648万円

不動産投資の場合

FIREに必要な資産額（一人暮らし）：1436万円

FIREに必要な資産額（4人家族）：3083万円

他の投資法でFIRE　まとめ

利回りが上がる分、FIREに必要な資産額が少なくなりました。

もちろん、上記の利回りは１つの結果に過ぎず、個別性が高いため、似た方法で結果が上記より良くなることも悪くなることもある点はご留意ください。

手のかからないETFと違い、こちらは投資の勉強や経験が不可欠です。

ちなみに、不動産投資のほうの必要額は、物件購入に要する初期費用です。

1436万円はアパート一棟～一棟半くらいの初期費用に相当するので、それくらいの物件で1人分の生活費はまかなえるイメージになります。

ただし、上記の不動産投資には属性（例えば、年収500万円以上の勤め人）が必須のため、使える人は限定されます。

まとめ

以上、FIRE・セミリタイアに必要な資産額を見てきました。

ETFは万人に勧めやすい投資ですが、なかなかフルFIREが難しいのが難点ですね。

必要があれば、他の投資法も検討することも考えられます。

FIRE・セミリタイアのための投資法には、多様な選択肢があることを示すことが、筆者がブログをやる意味の１つと考えています。

可能な限り投資状況も含めてお伝えし、お役に立てればと思います。

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