リスクとリターンが比例するのは、資産運用の基本原則。
リターンが欲しければリスクを負う。リスクが嫌ならリターンを諦める。
でも、資産運用（資産形成）するからには当然リターンを求めますよね？
そこで大事なのが、どこまでリスクを取っていいか。
いわゆるリスク許容度です。
今回は、リスク許容度を測る基準について見ていきます。
リスク許容度を測る各基準
リスク許容度を測る基準を7つ、説明します。
なお、投資方法は世にいくつも存在しますが、今回は株式投資、あるいは不動産投資を前提として考えます。
①年齢
まずは年齢。一般に、若いほどリスクを取ってよく、高齢ほど取ってはいけません。
理由は、若いほど資産価格が下落した後に取り戻せるチャンス（期間）が多く、また複利効果を多く享受できるためです。
一例として、株式と現金のみのポートフォリオにおいて、(100－年齢)％の比率まで株式を持っていいとよく言われますね。
20歳なら株式80％、40歳なら株式60％、60歳なら40％、という具合です。
複利効果等の理由の部分については、詳しくは下記の記事に記載しています。
②資産運用の時間軸
年齢とはまた別に、資産運用の目的によっては時間軸を考える必要があります。
例えば、若くても直近で住宅購入等の大きな出費が予想される場合、その分についてはリスクを取れません。
もし全資産を株式等に入れて価格が下落すると、売却して損失を確定しないと資金を確保できないからです。
この場合、直近の出費分については安全資産で持つことが望ましいです。
③守りの運用か？攻めの運用か？
目的でいうと、そもそも運用の目的が守りか攻めかという点も重要です。
守りとは資産の保全を図る運用、攻めとは資産の形成を図る運用です。
当然、守りの運用ならリスクは抑え、攻めの運用ならリスクを取るべきです。
この点は、年齢とリンクするケースも多いです。
通常、若年期は資産形成期に当たり、高齢期は形成した資産を運用する段階だからです。
④安定した収入源
給与等の安定した収入源も、リスク許容度に関わります。
安定した収入源があれば、それだけで生活費をまかなえますが、無ければ運用の収益に依存するからです。
つまり、前者は最悪負けても問題ないのでリスクを取りやすく、後者は負けない必要があるのでリスクを取りづらくなります。
例えばFIREを目指す場合、会社勤め中はリスクを取りやすいですが、辞めたらある程度リスク回避的な運用にシフトすべきでしょう。
⑤資産額（余剰資金）
収入源と同様の理由で、余剰資金が多いほどリスクを取りやすくなります。
余剰資金があれば、運用で負けても当面の生活費に困ることはないからです。
負けてもいいやの精神で、リスクを取りやすいです。
⑥投資経験
投資経験が多いほど、リスクを取りやすくなります。
投資経験が多いほど適切なリスク分散、リスクヘッジの方法に精通でき、同じ投資対象でも他人よりリスクを低減できるからです。
また、テクニック面だけでなく、下落相場に慣れることで精神的にも安定度が増します。
⑦精神面のタフさ
基本的に投資経験と関係が深いと思いますが、素質の部分も含め、精神面のタフさが重要です。
含み損に動揺して売却を焦ってしまっては、投資で利益をあげることはできないからです。
判断基準の一例としては、普段の値動きで少し含み損になったとき、気になって株価ばかり見てしまわないかです。
もし何度も見てしまうようなら、リスク許容度を超えている可能性があるのでリスクを落とした方がよいでしょう。
7つの基準まとめ
以上をまとめると、以下の通りになります。
①年齢
②資産運用の時間軸
③守りの運用か？攻めの運用か？
④安定した収入源
⑤資産額（余剰資金）
⑥投資経験
⑦精神面のタフさ
①で紹介した(100－年齢)％をリスク資産の１つの基準としつつ、それぞれチェックして自分に丁度いい頃合いを探るのがオススメです。
そして実際に資産運用をしてみて、⑦で紹介したように資産の下落局面で精神が安定しているかを観察してみて、自分のリスク許容度を超えているかを判定できると思います。
まとめ
以上、リスク許容度を測る7つの基準でした。
資産運用では、リスク、ダメ絶対の姿勢では資産は増えません。
リスクと上手く折り合いをつけ、上手く付き合っていくのが肝要と考えます。
そのためのリスク許容度の測定法の１つとして本記事を活用いただければ幸いです。
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株式・現金比率の一例として参考になります。
運用は早く始めるとリスク許容度が高まります。
資産形成として債券は低リスク過ぎるかもしれません。
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